特集 教員養成システムの論点

Between(株)進研アドが発刊する高等教育のオピニオン情報誌
  PAGE 25/27 前ページ  次ページ

教員養成のモデルを提示

 学校教育高度化専攻には、「教職開発」「教育内容開発」「学校開発政策」の三つのコースが設置される。各コースとも定員は修士課程、博士課程各7人。それとは別枠で、教育学研究科の他専攻の教員志望者40人を、副専攻として受け入れる。
 教職開発コースではカリキュラム開発や高度な教職教養を身に付けた教員、教育内容開発コースでは教育現場と大学の研究をつなぐ実践的な研究者、学校開発政策コースでは、校長、教育長などを、それぞれ養成する。各コースの教育内容は重なっている部分も多いという。
 「本学には、学部生では9%、例えば、理学系の研究科では20%を超える教員志望者がいる。日本の教育界では、研究大学の出身者が教職に就きにくいが、そうした状況を打破したいという思いもある」(佐藤研究科長)
 修了者については、「半数は優れた教師として現場に立ち、あるいはそれを支える教育行政に携わるだろうが、残り半数は、今後できる教職大学院も含めた大学院で教員の養成に携わることになるだろう」と考える。
 同時に設置する学校教育高度化センターでは、全国の国公私立の教育系大学院や新たに設置される教職大学院と連携して、カリキュラムの共同研究や共同開発を進める。
 佐藤研究科長は「大学院での教員養成カリキュラムモデルを提示し、教育のプロフェッショナルを一人でも多く育てたい」と話す。


  PAGE 25/27 前ページ 次ページ
目次へもどる
大学・短大向けトップへ