ベネッセ教育総合研究所
学力向上への“確かなビジョン”づくりに向けて
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95%以上の学校で実施!
「子どもの実態調査」の学校活用レポート
 「中学生の学習状況や生活の実態がよくわからなくなってきた」という先生方の戸惑いをよく耳にするようになった。今号の特集で取り上げたが、初期指導時の中1生には、とくにそうした実感を持つ先生も多いのではないだろうか。そのために、子どもたちの実態調査を行い、客観的なデータに基づいて実態を把握したうえで指導を行う学校が増えてきている。学校現場ではどのように実態調査を活用しているのだろうか。その活用状況についてお伝えしよう。


実態調査は95%以上で実施
 学校現場で、「実態調査」()はどのくらい行われているのだろうか。
 ここでいう「実態調査」とは、学校が教科学力面、学習意識面、生活実態面などで児童・生徒の実態を把握し、客観的なデータを集めるために行う調査を指す。
 図1をみると、小学校・中学校とも95%以上で実施され、ほとんどの学校で行われていることがわかる。
図表
 また中学校では、03年度よりも実施率が4.4ポイント上昇している。指導における客観的データの重要性が認知され、活用が進んでいることがわかる。
 実施時期をみると、1学期が全体の7割でいちばん多い(図2)。
図表
 学年が変わった時点での実態把握を行い、1年間の指導計画に生かそうと考えている学校に多いことを表している。図5からわかるとおり、中1生の入学段階の学習への構えや家庭学習習慣について聞くと、全体的に数値が低く、特に家庭学習習慣が身についていないと中学校では感じていることがわかる。こうしたことも1学期段階で生徒の実態調査が広く行われている要因だろう。
図表
図1〜5・7調査概要 調査時期/2004年9月 調査対象/全国の学力向上フロンティア校 中学校 約600校 小学校 約900校の教師 回答数は 中学校284校 小学校347校 中学校には中1生、小学校には小6生について聞いた。調査方法/郵送による自記式アンケート


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