■退学勧告のみが注目され誤解も

　日本においてGPAがクローズアップされたのは、1998年の大学審議会答申「21世紀の大学像と今後の改革方針について」で「厳格な成績評価」の一例として取り上げられてからのことだ。特に、GPAの最低基準に満たなかった学生への「退学勧告」という仕組みがセンセーショナルに報じられ話題になった。大学関係者の間には「GPAは学生を縛りつけるもの」「できない学生を切り捨てるための道具」という見方もあるようだ。
　これに対し諸星氏は「GPAは学生のためになるもの」と主張する。個人の能力や意欲に合わせた学習をするためのツールになる、という捉え方だ。アメリカのシステムでは、最低GPAの基準（大学によって異なるが、2.0が一般的）に満たなかった学生は、次の学期はプロベーション（保護観察）扱いになり、履修単位数が制限される。さらにその期間のGPAが基準に満たなければ次の学期には停学。成績が悪ければ卒業が先に延びたり、中退を余儀なくされる。
　逆に成績優秀でGPAが高い学生は次の学期に規定以上の単位履修が認められ、早期に卒業することも可能になる。
　つまり、学習能力が低かったりスポーツなど他にプライオリティがある学生や、経済的な問題からアルバイトと学業を両立させなければいけない学生は、自分のペースに合わせて履修することができる。優秀な学生は速く学習し、他の学生より早く社会に出るという選択が可能になる。「車の免許を取る際の進度に個人差があるのと同じことです」と諸星氏。
　制度の根底にあるルールは、「大学をプレーグラウンドにするのは許されない」（同氏）ということだ。学習する意欲がはなからなかったり、極端に能力が低い場合には、その大学に適合したマテリアルではないと判断し、退学させる方が学生のためにもなるし、大学にとっても人材などの資源を他のことにまわしてより有効に生かせる、と指摘する。「今後、多くの大学では、入学してくる学生の意欲や能力にますます幅が出てくる。その中で大学としての教育の質を担保するためにはGPAが有効に働くはずです」

■アドバイザー制とセットで運用

　大学審答申で肯定的に例示されたにもかかわらずGPAが普及しない理由の一つに、この制度がそれのみで捉えられていることがある。諸星氏も「単にGPAを導入しただけでは効果が上がらない。それを他の制度と組み合わせてどう運用するかがポイント」と指摘している。
　それに対する回答の一つとして桜美林大学では、「アドバイザー制度」を設けている。これもアメリカでは一般的で、GPAとセットで運用されている。教員1人が約15人の学生を担当し、アドバイザーとして科目履修登録の方法をはじめとする学習上のさまざまな相談にのる。
　アドバイザーは一人ひとりの学生の履修状況や成績をモニターし、適切な助言を与えるという職務を負う。相談のためのオフィスアワーが設けられ、学生はその時間内に研究室で面談を受ける。それ以外にもeメールで連絡をとるなど、教員はさまざまな方法で学生に対して親身なコミュニケーションを図る。
　アドバイザーが担当学生の学習状況や成績をチェックする際に用いるのがGPAだ。この資料にもとづいて次の学期の履修登録について助言したり、基準値に満たない場合には継続的に注意を与えたりする。アドバイザーを上手に利用することによって、GPAが生きてくる。
　大多数の大学には、どんな科目を取ったらいいかを相談できる窓口はない。教務課では履修登録方法や規則を聞くことはできるが、中身についてはわからない。カウンセリングセンターでは、学習の内容まで踏み込んだ相談は受け付けていない。
　「教員は通常、自分の専門分野や担当科目の中でしか学生を見ることができません。アドバイザーとして、学期ごとや在学期間中の学習、さらには卒業後の進路にまで踏み込んで学生へのトータルな教育を考えることは教員にとって大切なこと。人間として影響を与えられるようなアドバイザーが理想です」

■学生からアドバイザーへの相談の有無

＊2000年春学期終了時点で文学部の教員を対象に調査

■教員のプロ化の武器に

　GPAやアドバイザー制度は、大学教員の意識を変える上で大きな意味を持つ。「教員はプロフェッショナルであるべきです。プロである以上、レベルの低い学生には教えられないという言い訳は通用しない」と諸星氏。GPAをうまく活用し、アドバイザーとして学生に真摯に向き合って対話・指導することがプロ化につながる。教員がプロに徹することによって、大学全体の教育の質が向上していくというのが同氏の考え方だ。
　GPAが客観的な基準となるためには、授業の中身や評価の方法を実質あるものにしなければならない。たとえばシラバスをきちんと作成し、授業計画や評価の方法を明示することが必要だ。GPAが授業に対する教員の自覚を促すことにもつながる。
　全学的な導入から数カ月しかたっていない桜美林大学では、GPAやアドバイザー制度に対する意識が教員に十分浸透しているとはいえないようだ。昨年の秋、文学部の教員と学生双方に実施されたアンケートでは、アドバイザーとしての面談回数は春学期間では1回が半分以上、平均で3・3回行われており平均の面談時間も5分までが半分以上を占めている。ほとんど履修登録時の相談で済んでしまっているのが現状のようだ。もちろん熱心に取り組んでいる教員もいるが、総じて「負担が大きい」という声が目立つという。
　しかし諸星氏は「教員には今後、自然に理念と重要性が伝わっていくはず」とみている。制度の運用について教員に強制的な指導や評価をする考えはない。教育の質の向上が目に見える形で表れ、社会的な評価を受けるようになってくれば、教員の意識も変わると期待する。
　桜美林大学のGPAでは、「学部間の壁を低くする」という大学としての理念を具体化する仕組みも取り入れている。他学部の授業を受けたいがGPAが下がるのが不安だという学生の心理に配慮して、これもアメリカのシステムを参考に「S／U」という成績評価を採用。「Satisfactory/Unsatisfactory」という合否二者択一ができ、Sのついた科目は卒業単位には算入されるがGPAの計算からは外される。「S／U」は専門科目ではなく主に他学部の科目履修に適用される。GPAにカウントされないため興味のある授業を気軽に履修でき、以前より他学部の科目の履修が盛んになったという。アドバイザーの側も他学部の科目について質問されることが増え「勉強」するため、従来の「蛸壺」的状態が改善される傾向にあるという。
　諸星氏は日本の大学が抱える問題点を「アマチュアによる経営がまかり通っている」と指摘する。GPAが普及しないのも「先を見越せるアドミニストレーター（行政職）がいないことが一因」とみている。日本の大学にまず必要とされているのは、GPA等を武器にして「責任ある教育システム」の実現を構想できるアドミニストレーターの養成なのかもしれない。