学内体制を整備し、トップダウンで導入を決定
きっかけは、学外委員による外部評価だった。03年3月にまとめられた「岡山大学『学生支援』に関する外部評価書」では、就職支援体制での評価が低く、特に「学生支援の方策が全体的に見て不十分」との厳しい指摘があった。危機感を抱いた岡山大学は4月、松畑煕一(きいち)教育・学生担当副学長をトップとする「教育・学生支援機構」を整備。その中心である「教育開発センター」を核として、学生への支援策の検討に乗り出した。
教育開発センターの三浦孝仁教授によれば、問題点は二つあったという。一つは「就職状況に対する教員の現状認識の甘さ」。特に理系学部では、ゼミ推薦や学部推薦による採用枠が激減していたにもかかわらず、教員の危機意識が低く、有効な対策が見つかっていなかった。
もう一つは、「自分の将来について深く考えないまま入学する学生の増加」である。将来の進路がほぼ決まっている薬学部や教育学部などの「目的学部」においても、その進路を選択しない学生が多くなっているという。
そんな状況の中で就職支援を効果的に行うためには、「どこかで学生に自分の将来を考えさせることがどうしても必要」と三浦教授は指摘する。それが低年次でのキャリア教育の導入につながった。松畑副学長の「必要な教育ならば卒業単位として認定した方がいい」との考えを受け、最初から正課の科目として組み込むことになった。
教育開発センターは、全学の教育に関する企画・立案や学部教育への提案を行う組織として、全学部の上位に位置付けられている。そのため、トップダウンの形で一気にキャリア教育の導入が決まった。
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