本学では、当センター設置以前から学部等の教学主体において、個々が積極的にＦＤ活動を展開していた。例えば、1998年度から始めた「ＦＤ・教材等研究開発費」を活用し、「社会調査分析法に関する教材の作成」などの研究・開発や、「学生の主体的参加を促進する講義形態の開発」など、学部以外の教学主体による研究・開発が行われていた。また、「教学改革推進費」を活用し、各学部でも「英語教育における到達度別クラス編成と授業内容平準化のためのＦＤ」など、多様なＦＤ活動が行われていた。
　このように個別のＦＤ活動による成果は、大学にとって大きな資産だ。成果を集約して普遍化し、全学に提供することにより、大学全体の教育活動をさらに向上できるとの認識があった。そこで、個々のＦＤ活動を積極的に支援し、そうした成果を全学に還元するための中枢機関が必要であるとの判断から当センターが設置された。従って、当センターの第一の目的は、既存のＦＤ活動の支援と、その活動の全学へのフィードバックによる汎用性の確立にある。
　さらに、より良い教育活動の展開を図るため、構成員の交流の機会をつくることや、教育力向上についての啓発、学内外の教育活動に対する情報収集と分析研究、学内への情報提供なども目的としている。
　これらの目的に応じ、主たる機能を「教育活動研究開発機能」「教育活動支援機能」「教育活動交流・研修機能」に区分し、相互に連携させることで、本学における教育活動の発展と向上を図っている。具体的には、「ＦＤ・教材等研究開発検討事業」「教育活動評価支援事業」「交流研修・教育活動研究開発機能事業」が活動の主軸となる。2006年度の実績は次の通りである。
　ＦＤ・教材等研究開発検討事業には２つのプロジェクトがある。指定プロジェクトは、センター指定のテーマに基づきチームを結成して研究するもので、2006年度は「教育評価」「教育とＩＴ」がテーマだった。もう一つは自己応募プロジェクトであり、2006年度には10テーマが採用された。
　教育活動評価支援事業としては、学生による授業アンケートを学年期ごとに実施し、結果を教員に配付し、当センターのウェブサイトで学内に公表した。前期は６月下旬から、後期は12月中旬から講義科目と外国語科目について行ったが、実施率は前期86％、後期74％だった。
　交流研修・教育活動研究開発機能事業としては、学外からの参加者を含めた研修会、ＦＤフォーラムを行った。ほかに、『大学教育開発センター通信』の発行、ウェブサイトなどでの情報発信、研修会や公開授業と講評会の開催等により、教育活動のさらなる発展・充実に努めている。