認証評価の前提となる自己点検・評価は、大学の教育理念・目標の達成に向けて、学生の入学・卒業や教育課程の管理が適切に行われているかどうかを確認し、その結果を自己改善に結びつけることが重要である。今後、大学設置基準が厳格化され、認証評価も厳しくなることが予想される。
自己点検・評価の実施状況は「毎年実施」が46.7%で、実施頻度が低くなるにつれ数値が低くなり、「まだ実施していない」は6.7%である。自己点検・評価を開始した年度は、認証評価制度が始まった2004年前後が多く、「2000.2004年」が30.6%、「2005.2009年」が26.4%となっている。
自己点検・評価を効率的に実施するには、部門や担当者を置くなど、学内の情報を集約・分析するための組織体制づくりが必要である。自己点検・評価を実施するために全学的な部門を設置しているか、との設問に対し、「①専任部門を常設」が57.2%、「②専任担当者を常に配置」が10.7%と、約7割が部門・担当者を常置している。①②と回答した学部を対象に、常置する際、主導的な役割を果たした人を複数回答で尋ねたところ、「学長」が58.7%と圧倒的に多く、「教学担当副学長(相当役職者)」も38.3%と、トップ層主導で組織づくりがなされている。組織を機能させるうえで、トップ層のリーダーシップの果たす役割は大きい。
図表1は、情報の収集と自己点検・評価における活用の状況である。
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