第２回　ディプロマ・ポリシーとアドミッション・ポリシーの策定

　めざすべき人材像は、到達不可能なものであって構わない。しかし、ＤＰは大学が教育活動の成果として学生に保証する最低限の能力を記載したもの（卒業時の到達目標）であり、卒業判定にも使用されるので、現実的で客観的評価が可能なものでなければならない。
　 めざすべき人材像はあっても、ＤＰが存在していない大学は多い。三角形の頂点を現実的に達成可能な基準まで引き下げることにより、ＤＰを策定するとよいだろう（図表１）。

　ＤＰは教育課程の編成主体である各学部・学科が策定し、公表しなければならないものだが（大学設置基準第二条の二）、全学的に形式と内容に一体感を持たせるため、ＤＰを記載するにあたって、次のようなルールを定めるとよい。
　学生が卒業時に期待されている行動を明確に読み取ることができるようにするためには、①学生を主語とする、②文末には行為動詞を用いる、③一文に複数の行為動詞を混ぜない。
　愛媛大学では、教育目標分類学や山口大学、立命館大学など他大学の先行事例を参考にして、④「知識・理解」「思考・判断」「関心・意欲」「態度」「技能・表現」の５領域に整理して文言化する、とした。その理由は、総合大学として各種能力をバランスよく育成する必要があると考えたからである。また、初等・中等教育段階の学習評価において、こうした観点別評価が導入されつつあり、それらとＡＰ、ＣＰ、ＤＰを円滑に接続させ、一貫性を構築することを意図したからである。
　ＤＰは学生にとっての目標であると同時に、教職員や就職・進学先機関にとっては能力判定基準として機能する。そのため、⑤文末の行為動詞は、「習得する」「身につける」といった未来形ではなく、「習得している」「身につけている」というように、卒業段階で達成された状況を示す未来完了形で記載するとよいだろう。