特集

Between(株)進研アドが発刊する高等教育のオピニオン情報誌
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高校教員の進路指導に対する意識
情報公開の度合いを進路指導で重視

 大学による情報公表は、高校の進路指導にどのような影響を及ぼしているのだろうか。高校教員に、大学改革の課題について聞いた結果のうち、教育情報の公表に関する結果を示したのが、図表4である。

図表4:高校教員の大学進路指導の意識

 「就職率や定員充足状況など、十分な情報を開示していない大学への進学は勧められない」という設問に対して肯定率(「とてもそう思う」と「まあそう思う」の合計)は、78.2%であった。進路指導において、教育情報の公表を重視していることがわかる。一方で、「生徒には、教育内容よりも就職率のよい大学を勧めたい」の肯定率は20.4%にとどまり、否定率(「あまりそう思わない」「全くそう思わない」)が、肯定率を10ポイント程度上回っている。
 高校教員は、就職率を重視しているが、それ以上に、大学でどのような教育がなされ、その結果、どのような能力を身に付けて社会に出ていくのかといった、教育内容や進路状況に関する情報を知りたいと考えている。中でも、教育の「成果」と同時に、教育の「過程」も重視しているといえる。

調査概要 (調査主体は、すべてベネッセ教育研究開発センター)

「質保証を中心とした大学教育改革の現状と課題に関する調査」
■調査方法:質問紙の郵送 ■調査時期:2009年9月 ■調査対象:全国の4年制大学の全学部(2,043学部) ■有効回答数:851学部(回収率41.7%) 
■調査協力:沖清豪教授(早稲田大学)、岡田聡志氏(早稲田大学大学院生:当時)

「高等学校からみた大学改革の課題に関する調査」
■調査方法:質問紙の郵送 ■調査時期:2010年3月 ■調査対象:全国の高校の進路指導担当の教員 ■有効回答数:2,733校 

「高校生の学習・生活と卒業後の進路に関する調査」
■調査方法:インターネット調査 ■調査時期:2009年11月 ■調査対象:全国の高校1〜3年生とその保護者(各学年1,545人) ■有効回答数:4,635人


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