強み・特色を伝える情報発信に期待

（社）関西経済同友会事務局　野畑健氏

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　関西経済同友会の大学改革委員会は2009年に、地元の大学のウェブサイトにおける情報公表度について調査した。「大学のポリシー」「学生の受け入れ実態」「教育の成果」などの５項目を設定。「教育の成果」は就職等の実績に関する情報で、「主な進路・就職先が企業名や学校名として明示されているか」「採用人数も記載しているか」など、５つの観点でチェックしたが、すべてクリアした大学は極めて少なかった。他の４項目も公表が進んでいるとはいえなかった。
Between編集部の調査結果から、全国的に見ても大学の情報公表は遅れていると感じる。
　私たちの調査は、すべての大学があらゆる機能を持とうと欲張る「ミニ東大化」の状況にあり、大学の特色がわからなくなっているという問題意識が出発点である。大学は、それぞれの強みや特色をきちんと発信しているのか、確認したかった。
　「大学のポリシー」という項目では、人材育成像を明示しているか調べた。企業は、自社の求める人材像に合致する教育を行っている大学はどこか知りたいが、人材像をわかりやすく具体的に示している大学は少ない。これが、採用におけるミスマッチの一因になっているのではないか。就職実績の情報も、大学の掲げる人材育成像がどの程度実現されているか知るうえで重要だ。
　これらの情報は、入試難易度ではなく教育の特色を重視して大学を選ぼうとする受験生からも求められているはずで、大学は積極的な公表に努めてほしい。