情報公表は学内の意識改革にも役立っている。就職率や退学者数など、大学の現状を客観的なデータとして公表することにより、教職員全体に改善のための努力の意識が芽生えたという。漠然とした危機感ではなく、正確なデータに基づいて教育改革を進めたい考えだ。
山下部長は、「今もなお、難易度による大学選びが主流だが、近い将来、就職実績が重要な基準になる」と予想。今後、『DATA BOOK』では、就職関係のデータを充実させる方向で検討中だ。また、現在、ウェブサイトでは公表済みのアドミッションズ・ポリシー、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーの公表についても準備を進めている。 |