1987年の大学審議会の発足以降、大学院を含めた大学の教育研究の高度化・個性化・活性化を図るため、今日までさまざまな改革が進められてきた。
　 大学審議会は、入学資格や修業年限等の大学院制度の弾力化について提言した88年の答申を皮切りに、学位制度の見直しや大学院の評価、大学院の整備充実や量的整備などについて累次の答申を行った。その後、大学審議会の検討は、再編された中央教育審議会（以下、中教審）に引き継がれ、02年の「大学院における高度専門職業人養成について」の答申などが行われてきた。こうした流れの中で、一連の大学院改革の方向性が示されてきたのである。
　 その結果、大学院大学や通信制大学院等の新しいタイプの大学院の設置、入学資格・修業年限・学位などの制度の見直し、大学院の評価、専門職大学院制度の創設などの施策が次々と実施された（図）。

　 一連の改革により、大学院の量的・制度的な拡充が大きく進んだことは、種々のデータからもうかがえる。図１は、1985年から2005年までの大学院入学者数及び大学院進学率の推移を示したものだ。この間、修士・博士両課程を合わせた入学者は２万9471名から９万5141名へ、進学率も修士課程は6.32％から14.08％に、博士課程は1.59％から3.22％に増加している。

　 合わせて、社会人や留学生などの入学者数も増加の一途をたどっており、社会人はここ10年間で約2.5倍、留学生は約1.6倍にまで増えている（図２）。また、博士学位授与数も91年度に１万885名だったものが、02年度には１万6314名まで増加した（図３）。

　 これに応じて、日本の大学院の研究ポテンシャルも、世界的に相応のプレゼンスを有するまでになってきた。図４は、論文数と論文被引用回数の世界シェアを示したものだ。論文数は10.3％と世界２位、被引用回数は４位。物理学で東京大が、材料科学で東北大が世界１位であるというように、個々の大学レベルでも世界トップレベルの研究成果を上げている。