世帯年収別に、それぞれ年収における教育費支出の比率を示しました（図4-2〜5）。年収500万円世帯と年収900万円世帯で、高校2年生段階で教育費の比率が前学年度よりも下がっていることを除けば、どの年収層もほぼ同じ形状のグラフとなっています。

教育費支出の比率を示す折れ線グラフをみてみると、世帯年収が低いほど、比率が高くなっていることがわかります。年収300万円世帯と年収900万円世帯の高校２年生段階の教育費支出の比率は、６ポイントの差があり、300万円世帯は900万円世帯のおよそ倍の比率です。

このことから、年収が低い世帯では教育費の比率が高い、つまり教育費の負担がより重くのしかかっていることがうかがえます。

本当はたくさん子どもがほしいと思っても、教育費の負担を考えなければなりません。中・高生が２人となれば、日本の平均的な年収700万円世帯でさえ、年収の15％近くを占める年間約100万円の教育費を親が負担するというのが実態です。その理想と現実とのギャップはどうすれば埋めていけるのでしょうか。これらは少子化問題にもかかわるデータともいえそうです。

『第５章　幼児の塾や習い事 ―スポーツは５歳から』につづく