第4回学習基本調査報告書
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本調査の特徴

 本調査は、小・中学校における学習指導の実態をとらえることを目的に実施している。ベネッセ教育研究開発センターでは、1997年(中学校)、1998年(小学校)、2002年にも同じ目的で調査を実施しており、経年での比較ができるように配慮して今回の調査を設計した。 ※本報告書では1997年(第1回)調査は「97年調査」、1998年(第2回)調査は「98年調査」、2002年(第3回)調査は「02年調査」、2007年(第4回)調査は「07年調査」と表記した。

*97年調査(第1回調査):公立中学校教員1,368名対象。『第1回学習指導基本調査報告書―中学校版―』として1998年に刊行。
*98年調査(第2回調査):公立小学校教員1,161名対象。『第2回学習指導基本調査報告書―小学校版―』として1999年に刊行。
*02年調査(第3回調査):公立小・中学校教員7,007名、公立小・中学校校長(管理職)1,245名対象。『第3回学習指導基本調査報告書―小学  校・中学校を対象に―』として2003年に刊行。

本調査の特徴は、以下のようにまとめられる。

 1.時代による変化を把握することができる

  本調査は、時系列で調査することを目的として企画されている。質問項目は、教育環境の変化に応じて多少の追加・削除はあるが、毎回ほぼ同一のものを使用しているため、小・中学校の学習指導の実態を経年で比較できる。  また、なるべく正確な比較ができるように、97年調査、98年調査、02年調査において、今回の調査に合わせたサンプルだけを比較に用いている。具体的には、小学校教員では学級担任をしている人のみ、中学校教員では国語・社会・数学・理科・外国語のいずれかの教科を担当している人のみを分析の対象とした。

 2.小学校と中学校の学習指導の違いを把握できる

 本調査は、小学校と中学校の両方を対象としている。そのため、学校段階、あるいは学年による学習指導の違いをとらえることができる。

 3.調査対象の選定に配慮している

 本調査は、全国的な傾向を把握するために、複数の地域から抽出された学校を対象としている。07年調査では、全都道府県の教員数に応じた抽出確率で、無作為に学校を抽出している。

 4.教育環境の変化に対する意識・行動をとらえるために新規項目を追加している

教育政策の動きや時代の変化に合わせて、PISA調査について、保護者の様子、教員生活への満足感、教員の悩み、指導の得意・苦手についての新規項目を追加している。
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