ベネッセ教育総合研究所
Case Study 学力調査を生かした実践事例
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子どもの学力低下をデータで裏付ける。
 「子どもの学力低下について、以前から何とかしようと様々な取り組みを行ってきた」と学校研究全体統括を担当する教務主任の寺井義春先生は言う。
 「保護者や地域社会が小学校に求めるもの、さらには学校を見る目が変わってきている。学校としての、保護者への説明責任を考えた時に、保護者は個々の問題でも大浦小全体の問題として見ます。だから『大浦小学校では、どの学年でも、全てのクラスでこれだけのものが身につく、大浦小学校のどのクラスでも学力が保証される』と言えないと、今の時代はだめだと思うんです。そのためにも客観的な数値として、説明できるものが必要だと感じていました」(寺井先生)
 そこで04年1月に「学力調査」(注1)を実施し、学校や児童・保護者の現状を把握し、新たな施策の決定を行った。

(注1)ベネッセの「総合学力調査」。教科学力に加え、「学びの基礎力」「生きる力」を加えたトータルな学力を捉える調査

教科面では、全国平均を上回る教科もあったが、その中でも通過率のよくなかった単元を指導計画の中に盛り込んだ。生活面の指導は学校の中の指導だけでは限界があるので、保護者を巻き込んで行っていこうと考えた。また、生活面での変化を追いかけるために学校独自の「生活アンケート」も継続して行っている。04年度は、こうした調査の結果に基づいた学力向上の取り組みが行われている。


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