ベネッセ独自の調査・研究に基づく教育情報を発信。学校向け情報誌に掲載している教育動向や学校の実践事例、子どもや教育に関連したさまざまな調査の報告書、調査データなどを公開しています。

  

【1-1】中学生の通塾率、中３では約６割

出典

「第１回子ども生活実態基本調査報告書」Benesse 教育研究開発センター（2005）

調査対象

小学４年生〜高校２年生

学校以外での学習活動は、小学校、中学校、高等学校と学校段階によって大きな変化がみられる。小学生では、「学習塾や予備校」がやや多いものの「通信教育」「英会話などの語学教室」「計算や書きとりなどのプリント教材教室」などの利用がいずれも１〜２割となっている。中学生になると、「学習塾や予備校」の利用が急増（中１生36.0％、中２生44.9％、中３生59.4％）し、中学生の約半数が通塾していることがわかる。高校生では、すべての校外学習の利用が減少。とくに「学習塾や予備校」の利用者が高１生16.5％、高２生19.7％と激減する。

小学校高学年から中学校にかけて「学習塾や予備校」の利用者が増え続けるのは、受験への意識が高くなっていくためと思われる。この時期、「英会話学校などの語学教室」「計算や書きとりなどのプリント教材教室」から、より受験に直結した「学習塾や予備校」へとシフトしていくものとみられる。
　一方、高校で「学習塾や予備校」の利用者が大きく減少するのは、地方の進学校を中心に学校での受験指導が熱心に行われていることも１つの要因と考えられる。

【1-2】週３日以上通塾、中３生は30％超、高校生は5％

出典

「第１回子ども生活実態基本調査報告書」Benesse 教育研究開発センター（2005）

調査対象

小学４年生〜高校２年生

学習塾や予備校に通う児童・生徒が、その学習塾（予備校）に週に何日行っているのかをみると、小４生から中２生までは「週１日」「週２日」が合わせて５〜７割ともっとも多い。中３生になると、「週３日」の割合が増え（34.7％）、「週３日以上」通塾する生徒が54.7％にものぼる。高校生では「週１日」「週２日」の割合が再び７割（高１生72.8％、高２生67.2％）に増加する。

学習塾や予備校に行っていない児童・生徒も含めた全回答者に対する「週３日以上」の割合をみると、およそ３分の１（32.5％）の中３生は週３日以上通塾していることがわかる。一方、高校生の「週３日以上」の割合は高１生4.4％、高２生6.3％と低い値となっている。

中３生で通塾率（【1-1】参照）・通塾日数ともに増えているのは、ほぼ全員が高校受験に備えているからと思われる。小５生、小６生では通塾率の増加がそれほど大きくないが、全回答者に対する「週３日以上」の割合がそれぞれ、10.7％、11.5％と小４生に対して増加している。中学受験に備えた一部の子どもの通塾日数が増えているためと考えられる。

【1-3】塾は「わかりやすい／力（応用力）のつく授業」が魅力？

出典

「2003年度　学習実態に関する調査結果」(社)全国学習塾協会（2003）

調査対象

学習塾に通う小学生・中学生

学習塾に通う小学生・中学生に、学校と塾を比べてあてはまると思うものを答えてもらった結果をみると、「わかりやすい授業をしてくれる」のは、小学生では15％が学校、68％が塾、中学生では17％が学校、56％が塾と答えている。「力（応用力）のつく授業をしてくれる」のも、小学生［学校5％、塾87％］、中学生［学校6％、塾81％］と、いずれも塾の値が高い。
　これに対して「先生がよく声をかけてくれる」では小学生［学校39％、塾40％］、中学生［学校32％、塾37％］、「先生のクラスをまとめるうまさ」では小学生［学校31％、塾43％］、中学生［学校36％、塾27％］と、学校と塾の値に大きな差はない。

学習内容に関する項目で塾の値が大きいのは、回答者が通塾者であり、塾での勉強に期待を持っている子どもが多いためと考えられる。調査対象外に、学校の勉強に満足しているため、塾に通っていない子どもや、塾に通ったが、合わないのでやめてしまった子どもなどがいることも考慮すべきだろう。

興味深いのは「ノートの取り方を教えてくれる」が、小学生では圧倒的に塾（学校20％、塾58％）であるのに対し、中学生では学校38％、塾20％と逆転していることである。年齢の違い、学級担任制・教科担任制の違いもあり、一般に小学校よりも中学校のほうがノートの取り方を詳しく指導することが多いのだろうか。一方、小・中学生をともに教える塾では、先取りして指導しているケースが多いのではないかと推測される。

【1-4】学習塾は49,000校、小・中・高校の合計より多い

出典

「平成16年サービス業基本調査」総務省（2004）

「平成18年度学校基本調査」文部科学省（2006）

調査対象

全国

学習塾の事業所数は約49,000校と、小学校・中学校・高等学校の合計約39,000校よりもはるかに多い。一方、学習塾の従業員数は28.0万人と、中学校の教員数よりもやや多く、小学校・中学校・高等学校を合わせた教員数91.4万人の約３割となっている。

塾の規模別事業所数の割合をみると、「１〜４人」が61.1％、「５〜９人」が21.8％と10人以下の事業所が全体の８割を超えており、個人経営の塾など、小規模な塾が大半を占めていることがわかる。

子どもの教育を考える上で、事業所数からみても、塾は無視できない存在になっている。一方、規模の面からみると、経営基盤が必ずしも安定していない塾があることも推測できる。