「たとえ勉強がデキたとしても」とか、
「教科書に載っていない大切なこと」とか、
学校教育は“生きるうえではそれほど役立たないもの”
のように言われることがあります。
また、就職活動などでは、大学で学んだことよりサークルや
課外活動に対して企業側の関心が集中したりもします。
なぜでしょうか。

そもそも学校教育とは、何を目的とした社会制度だったのでしょうか。
そんな根本理念に立ち返り、未来を見据え、幼児教育から大学入試や
高等教育までが、いま一気にアップデートされようとしています。
それが、戦後最大とも言われる現在進行中の教育改革です。

私たち取材班は、知識やスキルも大切なことは十分理解したうえで、
学校教育が担うべき最も重要な役割は、子どもたち一人ひとりの
「学びに向かう力」(生涯学び続ける意欲)の育成であると考えました。
そこで、全国さまざまな学校種で実践される「学びに向かう力」を
見取り、伸ばすための先進的な事例を、ベネッセ教育総合研究所の
実証研究成果とともにレポートしていきます(全5回予定)。

この言わば「学びに向かう挑戦」が、子どもたちのために今日も
奮闘されている教育関係者の背中を少しでも押せることを期待して。

BERD編集長 石坂 貴明

【学びに向かう挑戦】 第1回
プロローグ「変わる学校教育」
現下の教育改革が目指すものは何か。そこでは「学びに向かう力」が重要な学力の要素として掲げられているが、それはどのような意味を持つのか。これから求められる学校教育のあり方について、ベネッセ教育総合研究所主席研究員の 木村 きむら 治生 はるお に聞いた。

教育政策を左右する二大潮流

木村治生ベネッセ教育総合研究所主席研究員
木村治生ベネッセ教育総合研究所主席研究員

日本では、国家が教育を統制する近代教育が明治時代に確立されて以降、大きく2つの考え方が教育政策に影響を与えてきた。1つは系統主義的な教育、もう1つは経験主義的な教育だ。系統主義は、学問の系統性を重んじて、知識や技能を積み上げることを大切にする。経験主義は、子ども自身の疑問や発想を生かし、その課題を体験的な活動を通じて解決することを大切にする。それぞれに、利点がある。

しかし、系統主義に対しては、剥落しやすい知識の詰め込みや社会で役に立つ力が身につかないことが批判され、反対に、経験主義に対しては、活動ありきで教育効果が分かりにくく、体系的な知識・技能が身につかないことが批判されてきた。

系統主義的教育と経験主義的教育

系統主義的教育と経験主義的教育

社会とともに変化してきた教育

「この2つの潮流のどちらが優勢かによって、明治以降の日本の教育の変化をとらえることができる」と木村は述べる。

明治期後半になり、学校教育制度が整備され、学問体系が整理されると系統主義が強まり、それは終戦まで続く。ところが、戦後になって民主主義国家の創設が求められると、経験主義が強まる。たとえば社会科は、子どもたちが自身の問題を民主主義的に解決する活動として登場した。

1960年代に入ると、科学技術の進歩に伴い、体系的な知識・技能の習得が重視される。教育の現代化と高度化だ。この教育は、日本の高度経済成長を支える優秀な人材を輩出する一方で、子どもたちの関心・意欲の低さや創造性の欠如など詰め込み教育の弊害が指摘されるようになった。近年では、「ゆとり教育」から「脱ゆとり教育」への変化も、この2つの潮流が織りなすものとみることができるという。ゆとり教育は、教科の学習内容を削減する代わりに総合的な学習の時間の導入によって「生きる力」を身につける趣旨だったが、それらは学力低下に対する批判につながり、その後、基礎基本を重視した「確かな学力」に転換がはかられることになった。

「日本の教育は、これまでも社会情勢の影響を受け、系統主義と経験主義の間を揺れ動きながら変化してきた。現代においても、社会情勢に合わせて教育を変えようとする動きがあるのは必然。」と木村は語る。

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22世紀まで生きる子どもたちのために

それでは、今日の社会情勢をどのようにとらえるのか。今日の社会は、変化が急激かつ急速な点が特徴だ。たとえば、情報化、ボーダレス化、グローバル化だ。木村は、社会の変化に対応する学びについて次のように語る。

「情報通信技術ひとつとっても、その進歩は目覚ましい。多方面に散在して発見困難だった情報も、インターネットを使えば一発で検索できる。データ通信の大容量化と高速化は、いつでもどこでも映像ニュースを見ることを可能にし、国を超えて情報の発信者になることも容易だ。IoTデバイスが爆発的に増加し、家電や交通、工場などがインターネットでつながれば、そのデータを解析して生活をより便利にすることもできる。このような社会情勢にあって、教育は今のままでよいのかどうか。」

グローバル化やボーダレス化も後戻りはしない。かつては村落に閉じていた社会ネットワークが、交通の発達や都市化に伴って拡張し、今では情報通信技術の進展によって境界なく広がる。一方で、文化や個人のアイデンティティの拠り所として、地域や国といった境界が大きな意味を持つ。

「異なる文化的・社会的背景を持つ他者に対して、ときに自己主張し、ときに相手を理解し、ともに新しい価値を創造する。そんな場面は、確実に増える。そのとき、今の教育の何を残し、何を変えなければならないのか。」と木村は課題提起する。

国立社会保障・人口問題研究所のデータをもとに木村が行った試算によると、今年(2018年)生まれた子どもたちは、77.7%が22世紀(2101年)まで存命するという。彼らが成人して活躍する社会は、生き方や働き方が今とはまったく異なるはずである。それに対して、教育は何ができるのか。2020年から実施される学習指導要領は系統主義、経験主義どちらなのか。

今の子どもたちが活躍する未来

今の子どもたちが活躍する未来
各種報道・将来予測等を参考にベネッセ教育総合研究所作成

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社会を創造するための教育改革

今進められている教育改革は、このような社会の変化に対応している。英語4技能やプログラミング的思考の育成も、多様な資質・能力を評価しようとする大学入試改革も、その反映である。しかし、系統主義か経験主義かの選択ではない。文部科学省は教育の目標となる資質・能力の育成を、「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「学びに向かう力・人間性」の3つの柱で整理し、いずれも重視する。それは、系統主義と経験主義の双方の利点を生かし、融合させる試みともとらえられる。

教育目標が変われば、学び方が変わる。「主体的・対話的で深い学び」と言われる学び方である。学習者一人ひとりが課題を自分事としてとらえ、他者と協働しながら解決する。そこでは、知識・技能も身につくが、課題解決や新しい価値を創造する資質・能力の育成が強く意識される。「アクティブ・ラーニング(以下AL)」とも呼ばれ、すでに取り組み事例は生まれている。

学びの変化

学びの変化

目標と学び方が変われば、評価のあり方を見直す必要もある。日本語では「評価」という1つの言葉だが、英語には「エバリュエーション(evaluation)」と「アセスメント(assessment)」という異なるニュアンスを持つ2つの「評価」がある。前者は評価者(教員など)が「規準」をもとに優劣を判断する。どちらかというと上から目線で、合否を判断するイメージだ。これに対して後者は、学習者が次の活動に役立てるために、今の状況を「診断」する。評価者は、さまざまな課題を課して必要な情報を集め、集めた情報をフィードバックしながら学習目標に到達させる。そうした「評価」がより重要になる。

このように、社会が大きく変わると、それに合わせて学ぶ内容や方法や評価を変える必要がでる。今の流れは、系統主義と経験主義の融合だ。学習者にとってそれは、受け入れなければならない変化だ。しかし、「変化に対処するという受動的な発想に立たないほうがよい。」と木村は言う。

「今の教育改革で求められているのは、新しい考え方や技術を使ってこれからの社会を創造する、積極的で能動的な側面である。学びを変えるのは、自分自身の未来をつくり、社会の変革や創造に貢献するためである。そうした未来志向で、学習者が自分の学びを組み立てていくことが理想だ。」

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実証された「学びに向かう力」の重要性

ところで、学びの成果というと、知識・技能の量や、思考・判断・表現の速さといった「認知能力」を思い浮かべる。しかし、成果の範囲を社会的な成功や新しい価値の創造まで広げると、好奇心やがんばる力や協調性などの「認知能力ではない力=非認知能力」の重要性に思い至る。そうした非認知能力が学びの成果を高めるうえでも必要だということが分かってきている。

非認知能力は、OECD(経済協力開発機構)が注目している概念だ。高い成果を上げる人材は、単に認知能力が高いだけではない。OECDは、それを「社会情動的スキル」と名づけた。2015年のOECDの公表によると、社会的に学びの成果を拡大するうえで、「認知的スキル」とともに、忍耐力、自制心、逆境に打ち克つ力などの「社会情動的スキル」が重要であるとされている。

認知的スキル、社会情動的スキルのフレームワーク

認知的スキル、社会情動的スキルのフレームワーク
出典:「家庭、学校、地域社会における社会情動的スキルの育成 国際的エビデンスのまとめと日本の教育実践・研究に対する示唆」(池迫浩子、宮本晃司、ベネッセ教育総合研究所(訳) 2015年)

ベネッセ教育総合研究所は、OECDの研究を参考にして、この学びのベースとなる非認知能力を「学びに向かう力」と定義した。その名称は奇しくも文部科学省が掲げた学力の3要素の1つの柱と一致するが、ベネッセはそれを「好奇心」「自己主張」「協調性」「自己抑制」「がんばる力」の5つと考えた。そして、「幼児期から小学生の家庭教育調査」で、2012年から2016年まで、当初年少だった子どもを小学2年生まで追跡し、「学びに向かう力」が「文字・数・思考」などの認知能力にどのような効果を持っているのかを調べた。その結果、仮説通り、それらが小学校入学以後の学習態度や認知能力に影響していることを実証した。

学びに向かう力

学びに向かう力
出典:「幼児期から小学生の家庭教育調査・縦断調査」(ベネッセ教育総合研究所 2016年)、まなびのかたち事務局で再編

このことは何を意味するのだろうか。 「認知能力を高めるために知識を注入し、技能の訓練をしても、それだけでは効果が薄い恐れがある。特に、社会で自分が望む成果を上げていくには、学びに向かう力のようなベースの力が必要だ。そのことはあたかも、経験主義的な教育が系統主義的な教育の効果を高めることに重なる。経験主義的な教育によって、好奇心を高め、他者と協調し、自己主張や自己抑制を体験して継続的にがんばることは、それ自体が貴重な学びであると同時に、系統主義的な学びで得られる認知能力を高めることにつながる。」と木村は話す。

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自律的に学びをコントロールすることの大切さ

小学生以上は学びに向かう力をベースにして、学びを自律的にコントロールしていかなければならない。

「大学入試を目標に皆が一律の学習をしてきたこれまでと比べて、今後は、学ぶ内容や学び方を学習者自身が選択する動きが広がっていくだろう。何を目標にどう学んでいくのか。学びを学習者自身が組み立て、コントロールできる力を持っていることが重要になってくるはずだ。」と木村は予測する。

優秀な高校生や大学生の学びをみていると、3つの特徴があるという。1つは、高い「学習意欲」を持っていること。内容は人それぞれだが、入試であれ、自己実現であれ、社会貢献であれ、何らかの動機を強く持っているケースが多い。次に、「学習方略」を理解していること。学習のPDCAサイクルを回すための方法はもちろん、やる気を高めるような情動的な方略もよく知っている。そして、「メタ認知」。そうした学習方略がどれくらい有効なのかを客観的に判断したり、目標に対して自分の立ち位置がどこにあるのかを俯瞰して認識したりできることだ。

第三者の視点で自分を冷静にジャッジして次の打ち手を決定できる。Zimmermanらが提唱した「自己調整学習」の理論を参考にして、彼らの学びをモデル化したのが下の図である。

主体的な学びの学習モデル

主体的な学びの学習モデル
出典:「小中学生の学びに関する実態調査」(ベネッセ教育総合研究所 2014年)

自己調整学習と聞くと、自分のなかだけで完結する知識・技能の習得を思い浮かべがちだが、それだけではない。たとえば、ともに学ぶ他者に刺激を受けて学習意欲が高まったり、他者の学び方を自分の学び方と比べて参照したり、自分には解決が難しいと判断したら他者に援助要請をしたりすることなども含む。経験主義的な学びにおいても、成果を上げるうえでこの3要素「学習意欲」「学習方略」「メタ認知」は重要だ。しかも、高校や大学では学ぶ内容や方法の抽象度が高まるので、より高次の力が求められることになる。

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学びを「よく生きる」につなげる

「高校を卒業するくらいまでに自律的に学びをコントロールする能力を身につけておけると、大学や社会人になってより高いレベルのタスクで成果を上げられるようになる。」と木村は語る。

なぜ学ぶのかが明確で、それをどのような方法で実現するかを知っていることは、学校生活においても、そして学校を卒業した後の人生においても重要な意味を持つだろう。

学びに向かう力や自律的に学習をコントロールする能力は、これまで対立してとらえがちだった系統主義的な学びと経験主義的な学びをつなぐ役割を果たす。それらの諸能力は双方の学びを有機的に結びつけ、デメリットを打ち消し、学習成果を高める。そうした学びのあり方は、新しい学習指導要領の理念とも一致する。

これからの学校教育のあり方について、木村は次のように考える。 「知識・技能を多く持っていることは重要だが、それだけでは十分ではない。自分がどのような資質・能力を持っていて、どうすればそれを社会で生かすことができるかを認知していれば、不足する力を習得することもできる。そうした態度は、日々の生活や仕事を充実させ、個人が“よく生きる”ことを実現する。学生時代は、そうした“よく生きる”につながる学びを練習する場でもある。これからの学校教育は、新しい価値を創造することを練習し、失敗から学ぶ場として機能できるとよいだろう。」

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教育改革のカギを握るのは、教員・家庭・地域

学習者が学びのあり方を変えるとき、指導者も指導のあり方を変えなければならない。知識・技能の伝達は、これまで同様に教員に与えられる役割の1つだろう。加えて、どうすれば学習者が主体的に学べるのか、どうすれば多様な資質・能力が身につくのかといった観点で、学習者に学びのアドバイスやコーディネートを行う役割が求められる。子どもたちは、自然に自律的な学びができるようになるわけではない。どう指導すれば学びに向かう力や自律的に学習をコントロールする能力を育てられるのか。学習法とともに指導法の開発が教育現場では必要となる。

課題もある。ALについての研究では、小学校では教員によって、中学校・高校では学校によって、実施割合にバラつきがあった。教員や学校、さらには自治体による差も存在する。それをどう埋めていくか。

ALのような活動から学び取れることに、家庭環境によって差が生じる可能性もある。知識・技能の習得と違って、ALは刻々と変わる活動の文脈に沿って学習者が意味づけしながら学んでいかなければならない。抽象度が高い会話に慣れていない生育環境の子どもに対する配慮が必要だ。教員の業務量の多さが指摘されるなかで、こうした新しい試みにどう対応していくのか。教員をどこまでサポートできるかがカギになる。

保護者による認識の違いをふまえた議論も必要だ。教育の目標・学び方・評価を大きく変えるためには、保護者も共通の考え方で協力することが望まれる。しかし、保護者はどうしても自分が受けた古い教育をベースにして、教育のあり方を考える。また、ベネッセ教育総合研究所が朝日新聞社と共同で実施した、「学校教育に対する保護者の意識調査2018」では、保護者のほとんどが教育改革や入試改革について知らないことが明らかになった。社会に開かれた教育課程を実現するために、家庭や地域とどう連携していくのかも考えなければならない。

「学習指導要領」改訂についての認知

「学習指導要領」改訂についての認知
出典:「学校教育に対する保護者の意識調査2018」(ベネッセ教育総合研究所 2018年)、まなびのかたち事務局で再編

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始まっている改革の実行 「学びに向かう挑戦」

「教員も保護者も、実社会で役立つ力に転換するための体験的な学びが必要であることは感じている。ただ、それを実現するためにどうすればよいのか、その方法論を探索しているのが現状だ。」と木村は話す。

本連載では、そんな学びに向かう挑戦のなかから先進的な事例のいくつかを紹介していく。

幼児期の遊びと児童期の学びをしっかりと接続し、「学びに向かう力」を引き出して伸ばし続ける取り組みを推進している認定こども園あかみ幼稚園と佐野市立赤見小学校の事例。次期学習指導要領を見据えて国語科から「学びに向かう力」を伸ばすべく、論理的に書くための思考力を育成する独自教材の導入と活用を試みている明星高等学校の事例。タブレット学習を通じて得られる学習履歴を活用して、生徒が自律的に学びをコントロールする力を育めるよう、全教科を対象とした施策を経年で実施している岐阜市立藍川中学校の事例。そして、学習のプロセスから多様な資質・能力を評価し、それを選抜に用いる「アサーティブプログラム」や「アサーティブ入試」を開発実施している追手門学院大学の事例である。

次回以降は、「学びに向かう力」を育む実践的な取り組みを行っているこれらの現場取材を通して、それぞれの場で「学びに向かう力」がどのように育まれようとしているのかをみていく。

木村治生氏

木村治生氏 プロフィール

ベネッセコーポレーション入社後、初等・中等教育領域を中心に子ども、保護者、教員を対象とした意識や実態の調査研究、学習のあり方についての研究、教育市場(産業)の調査などを担当。文部科学省や経済産業省、総務省から委託を受けた調査研究にも数多く携わる。東京大学客員准教授(2007年、2014~16年)、文部科学省「中高生を中心とした子供の生活習慣づくりに関する検討委員会」委員(2013年)、「中高生を中心とした生活習慣マネジメント・サポート事業」における選定委員会委員(2017年)、光り輝く「教育立県ちば」を実現する有識者会議委員(2014年)、富山県学力向上対策検討会議アドバイザー(2014年)、草加市子ども教育連携推進委員会専門部会委員(2014年~)など。専門は社会調査、教育社会学。

 

明治維新直後に国民皆学となって以降、ほとんどの人が義務教育を受けた経験を持つ。だからこそ、教育は身近なテーマであり、さまざまな視点から議論されやすいのだろう。明治維新から150年、系統主義と経験主義の二者択一ではなく、ついに双方を同等に位置づけた次期学習指導要領は、今日の社会情勢だけでなく、教育をめぐる過去の議論の影響も受けているように感じる。

次期学習指導要領が掲げる理念の裏には、さまざまな理論がぬかりなく並んでいる印象を受ける。一方で、「学びに向かう力」という概念1つとっても、それが具体的にどのようなものを意図しているのか、即答することは難しい。それぞれの理念をどう解釈し、それをどのような方法で育んでいくのか。教育関係者に限定せず、多くの人が当事者意識を持って議論と実践に参加することが求められている。

※プロフィールや所属団体などは取材時のものです。

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