最終回　カリキュラム評価手法の策定

　第５ステップでは、第２ステップで策定したディプロマ・ポリシー（ＤＰ）を卒業予定者は達成しているのかどうか、第４ステップで策定したカリキュラム・ポリシー（ＣＰ）に基づいてカリキュラムが機能しているかどうかを検証するために、カリキュラム評価手法を策定する。

　2009年度の愛媛大学教育コーディネーター研修会では、学部・学科ごとに「カリキュラム・アセスメント・チェックリスト（以下リスト）」を作成した。これは、「いつ」「誰が」「どのように」カリキュラムの評価を行うのか、評価結果を「どう」活用するのか記載したものである（図表１）。図表２のように、カリキュラム評価手法はいくつかあるが、その中の複数を使い分け、組み合わせてリストを作り上げるとよい。

　選択する際の留意点は３つある。１つ目は、領域ごとの複数の評価手法を組み合わせることである。連載第２回で、ＤＰを「知識・理解」「技能・表現」など５つの領域別に策定することを説明した。例えば「知識」の達成度を示すには、レポート、テスト、口頭発表などが適している。「技能」であれば、実験や実習などが適している。複数の領域のＤＰを設定すれば、評価方法も複数になり、客観性を高めることができる。
　２つ目は、形成的評価（プロセス評価）と総括的評価（アウトカム評価）を使い分けることである。形成的評価とは、学習成果形成過程の改善のための評価等のことをいう。学年の終了段階ごとの評価がこれにあたる。総括的評価とは、学習成果を総括的に把握するための評価のことをいう。卒業段階に行う評価等がこれにあたる。外部評価では総括的評価が求められることが多いが、過程を丁寧に評価する形成的評価も大切にしたい。
　３つ目は、評価主体を使い分けることである。評価主体を大きく区分すると、学生本人が行う自己評価、本人以外が評価主体となる他者評価がある。他者評価は、さらに教員（授業担当教員、ゼミ担当教員、第三者的教員等）、第三者（インターンシップ・実習等の受け入れ先関係者、教育関係企業等）、他の学生による評価に区分される。
　カリキュラム評価を行う意義は、組織、教員それぞれにある。組織にとっては、カリキュラムの強みと弱みが明確になり、改善に向けた検討がしやすくなる。優れたカリキュラムの把握は、教育系外部資金の申請時等にも役立つ。
　個々の教員にとっては、カリキュラム評価を通して、ＤＰやＣＰを繰り返し意識することになり、ベクトルを合わせて教育に取り組むことができる。方向性を一致させ、適切に業務を分担することによって、効率化が図られる。
　また、カリキュラム評価は、学生の学びを促進する機会にもなる。例えば、「２年次アンケート」や「卒業時アンケート」に答えることによって、それまでの学習を振り返り、自身の成長とその後の課題を認識することができる。