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| 必然性に基づいて時期や教師配置を変更 |
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更に、検討会の時期や取り組みに参加する教師の配置などを必然性に基づいて柔軟に決めていく点も、マニュアルを実効性のあるものにし続けている理由の一つだ。
例えば最初の2〜3年は、「総括委員会」による会議を年に6回ほど実施していたが、取り組みが安定してくると次第に簡略化され、現在の年2回に落ち着いたという。マニュアルを体系化する段階では多くの会議を開く必要があったが、マニュアルが確立していくに連れて、最低限必要な時期にだけ実施されるようになったのである。
「必然性のない時期に形式的に会議を開いていては教師にとっては負担になるだけです。マニュアルがなかったとしても実施しなくてはいけない時期というのはありますから、その時期に合わせて検討会を開くことで、反省に基づいた実効性のある修正案が出てくるのだと思います」（相川先生）
担当者の配置も同様だ。指導細目に応じて、「通学マナー」なら体育科の教師か生活指導部の副主任が担当するというように、校内分掌の役割に応じて担当者が配置される。既存の分掌をベースに担当を全体に振り分けることで、責任を持って取り組みが推進できるようにしているのである。
形式主義に陥ることなく、更に取り組みをブラッシュアップしていくには「本当に必要なことは何なのか」を考えながら、取り組みを見直していく必要もあるのではないだろうか。 |
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