学力調査の分析とその課題
──「真正の評価」論が提起する新しい学力調査──
田中耕治［京都大学大学院教育学研究科教授］

　第二次世界大戦後の教育世界では、主に学校が形成する「学力」は一部のエリートの関心事ではなくなり、広く国民諸階層の注目する存在となった。そして、この傾向は高度経済成長期になると一気に加速した。このようにして、社会的存在となった「学力」は、「学力問題」として戦後教育史の中に画期を形成することとなり、多くの学力調査は、その「学力問題」に実証的なデータを提供するという目的で実施された。
　記憶に新しい先ごろの「学力低下論争」において、「学力低下」の根拠となる学力調査の有無や信頼性をめぐって、激しい応酬があった。この論争では、過去との関係で、さらには国際比較において、「学力の水準」が低下したかどうかが焦点となった。しかし、低下したとされる「学力の質と構造」がいかなる評価方法で把握され、果たしてそこにはどのような問題性が隠されているのかという点になると、十分な解明がなされなかった。
　このような「学力の水準」のみを強調する論法は、いきおいその教育的な解決策を短絡的なものにして、例えば「受験圧力を強めよ」「詰め込み教育を復活させよ」という主張に結びつく。これでは事態を打開するどころか、ますます「学力問題」を混乱に陥れるであろうことは歴史の教えるところだ。
　この小論では、「学力低下論争」以降に、さまざまなレベルで、さまざまな方法を使って実施されようとしている学力調査について、以下の点を順を追って論じていきたい。(1)どのような視角から分析する必要があるのか、(2)これから必要とされる学力調査にはどのような課題があるのか、(3)さらには学力調査が実施される社会的な文脈をどのように考えるべきか。この間、各種の学力調査が盛んに行われると共に、それらの学力調査の結果が、直接的に教育政策や教育方針を左右しようとしている。このような事態に鑑みると、まさに現代は「学力調査の時代」「学力テストの時代」とも呼称できよう。それゆえに、学力調査分析には、小論の課題として示した冷静かつ柔軟な姿勢が要求されている。