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研究所について
野澤 雄樹

私たちの社会は大きな分岐点を迎えています。

技術の進歩がもたらす様々な弊害とリスク、
少子化に伴う社会システムの維持困難化、
気候変動に伴う災害の甚大化、
国際社会における対立の激化など、
深刻で複雑な課題に直面しています。

そのような状況において、よりよい未来を築くためには、
現実を正しく認識し、解決策を真摯に考えて議論し、
粘り強く着実に実行していくことが必要です。
そしてそのためには、日々のたゆまぬ学びが不可欠になります。

ベネッセ教育総合研究所は、
国内外の研究者・実践者のみなさまとともに、
子ども・保護者・先生、一人ひとりの成長の
仕組みを解明するエビデンスを創出し、
より豊かな未来の実現につながる学びのあり方を、
社会に提案し続ける存在を目指して研究活動に取り組んで参ります。

一層のご指導、ご支援をお願い申し上げます。

ベネッセ教育総合研究所 所長野澤 雄樹

研究コラム
「AI時代」における教育研究の方向性(2023.8.25)

教育イノベーションセンター

室長 小村 俊平(コムラ シュンペイ) 

研究分野・テーマ/キーワード

国内外の教育動向、デジタルを活用した学び、探究・STEAM・SDGs等のカリキュラム開発や教員養成に詳しい。全国の教員と共に「生徒の気づきと学びを最大化するPJ」を主宰し、毎週水曜日のオンライン対話、毎月のトークライブを開催。探究的な学びの交流コミュニティである「ベネッセSTEAMフェスタ」を2011年から毎年開催する。また、岡山大学学長特別補佐として、全国の中高生とのオンライン対話「SDGsユース」を主宰する。
→詳細は以下を参照
https://researchmap.jp/skomura

経歴

民間シンクタンクを経て、2006年にベネッセコーポレーション入社。全国の自治体・学校とともに次世代の学びの実践と研究に携わる。これまで複数の学校設立、学校改革やカリキュラム開発に携わる。
2020年よりベネッセ教育総合研究所次世代の学び研究室主席研究員、2022年よりベネッセ教育総合研究所教育イノベーションセンター長、株式会社 ベネッセホールディングス経営企画推進本部副本部長を兼務。
2015年~2020年まで日本イノベーション教育ネットワーク(協力OECD)事務局長/東京大学公共政策大学院客員研究員として産学連携コンソーシアムの企画運営に従事し、OECD Education2030の国際会議に参加。2017年から2023年まで岡山大学学長特別補佐を務めた。現在、一般社団法人ICT CONNECT 21 理事、一般社団法人 日本教育情報化振興会常任理事、 日本STEM教育学会幹事、中央大学人文科学研究所客員研究所等も務める。

論文/著書/講演

■論文
「私たちはコロナ禍にどう向き合い,何を学んだか?-全国の教員との「生徒の気づきと学び」を最大化するオンライン対話から-」(コンピュータ利用教育学会,2020年)
「これからの教育とSDGs─生徒がエージェンシーを発揮する学びとは」(学術の動向,2018年)
「OECD Education2030と地方創生イノベーションスクールの実践 」(工学教育,2017年)
■翻訳出版
『教育のワールドクラス : 21世紀の学校システムをつくる』 (明石書店,2019年)
■主な講演
韓国教育課程評価院 国際会議(2021年)
サステナブルブランド国際会議(2021~2022年)
Edvation Summit(2019~2021年)
eラーニングアワード(2020年)
Learn by creation(2019年)
日本学術会議「SDGs の達成に向けた RCE 第一回世界会議」並行セッション(2017年)
他、自治体・学校で数多くの講演を実施

社会活動

現在、豊島岡女子学園SSH運営指導委員、宮城県仙台第三高等学校運営指導委員を務める。これまでに内閣府「子供・若者総合調査の実施に向けた調査研究」委員、信州WWLコンソーシアム 運営指導委員会座長、長野県新しい学びの指標検討委員会座長、立命館宇治WWLコンソーシアム運営指導委員、神奈川県立山北高校「地域との協働による高等学校教育改革推進事業」運営指導委員、東京工科大学/日本工学院アドバイザー、広島叡智学園アカデミックアドバイザー、高岡市教育長懇談会委員等を歴任。

所属学会

日本STEM教育学会

教育イノベーションセンター

宮 和樹

調査研究室

主席研究員/室長 木村 治生(キムラ ハルオ) 

研究分野・テーマ/キーワード

教育社会学、社会調査、大学教育/子ども・保護者・教員を対象にした調査に基づく計量分析、子どもの学びに関する研究
→詳細は以下を参照
https://researchmap.jp/hrkmr

研究コラム
アイマイなもの、だからこその活用 -AI 時代の学びについて考える(2023.9.4)

経歴

1995年上智大学大学院博士前期課程修了(教育学修士)
2000年ベネッセコーポレーションに入社し、ベネッセ教育研究所に所属。2003年主任研究員、2013年ベネッセ教育総合研究所主席研究員。
2005年4月-10年3月中央大学非常勤講師、 2007年4月-08年3月および2014年4月-17年3月東京大学客員准教授、2018年4月-21年3月追手門学院大学客員研究員、2021年4月-22年3月東京大学客員教授。

論文/著書/講演

【書籍】
・『パネル調査にみる子どもの成長:学びの変化・コロナ禍の影響』(共著、2024年、勁草書房)
・『子どもの学びと成長を追う:2万組の親子パネル調査の結果から』(共著、2020年、勁草書房)
・『多面的な入試と学修成果の可視化:追手門学院大学高大接続への挑戦』(共著、2021年、追手門学院大学出版会)
・『社会情動的スキル:学びに向かう力』(OECD編、共訳、2018年、明石書店)
【論文】
・「中学生・高校生の理数教科の苦手意識と理系進学」『応用物理』92(8)、499-505。
・(共著)「コロナ禍が学生の学びと成長に与えた影響―大規模調査から大学教育の今とこれからを考える」(2022)『大学教育学会誌』44(2)、118-123。
・「ダイアド・データを用いて親子のリアリティを把握する―『子どもの生活と学びに関する親子調査』の試みから」(2022)『社会と調査』28、5-12.
・「望ましい学習意欲や学習方略は学業成績を高めるのか─交差遅延効果モデルを用いた検討」(2021)『SSJ Data Archive Research Paper Series』77、42-56.
・「コロナ禍における中学生の学習 : 休校は家庭環境による教育格差を広げたか」(2021)『チャイルド・サイエンス : 子ども学』21、13-18.
・「入学者選抜と大学入学前後の学びの関連の検討 : 推薦入試・AO入試に注目して」(2020)『大学教育学会誌』42(2)、29-38.

社会活動

・2013年6月-(現在)埼玉県草加市教育委員会 こども教育連携推進専門部会委員
・2013年10月-14年3月文部科学省「中高生を中心とした子供の生活習慣づくりに関する検討委員会」委員
・2014年7月-15年3月文部科学省「中高生を中心とした子供の生活習慣が心身に与える影響等に関する委員会」委員
・2014年8月-15年3月文部科学省「家庭教育の総合的推進に関する調査研究」技術審査委員会委員
・2017年4月-18年3月文部科学省「中高生を中心とした生活習慣マネジメントサポート事業における選定委員会」委員
・2018年10月-19年3月文部科学省「家庭教育の総合的推進に関する調査研究」技術審査委員会委員
・2018年11月-(現在)独立行政方針国立青少年教育振興機構「早寝早起き朝ごはん運動」国民運動推進事業選定委員
・2019年10月-21年3月多摩市「第四次生涯学習推進計画策定委員会」委員
・2021年10月-22年3月内閣府「女子生徒等の理工系分野への進路選択における地域性についての調査研究」企画委員会委員
・2022年9月-23年3月文部科学省統計分析アドバイザー

所属学会

日本教育社会学会、日本子ども社会学会(理事)、日本家族社会学会、大学教育学会、日本高等教育学会

メディア報道/関連頁

・部活動は「社会情動的スキル」を育てる データから部活動の意義を考える(BLOGOS、2018年12月)https://blogos.com/article/345071/
・高大連携ますます密接に―単発型から「深化」へ(朝日新聞、2019年8月14日朝刊)
・家事・お手伝いで生活力育む(読売新聞、2020年5月14日朝刊)
・部活動と学習時間の関係はほとんどない(朝日新聞「EduA」2021年3月)https://www.asahi.com/edua/article/14283068
・学習時間より「学習方略」が成績に影響する(朝日新聞「EduA」2021年5月)https://www.asahi.com/edua/article/14356887
・高校での学び方が大学での学習時間を左右(朝日新聞「EduA」2021年8月)https://www.asahi.com/edua/article/14406220
・文系、理系の意識は小学校時代にできあがる(朝日新聞「EduA」2021年9月)https://www.asahi.com/edua/article/14449414
・データで考える子どもの世界(ベネッセ教育総合研究所)https://berd.benesse.jp/special/datachild/

調査研究室

松本 留奈

岡部 悟志

高岡 純子

持田 聖子

中島 功滋

福本 優美子

朝永 昌孝

松本 聡子

学習​研究室

室長 佐藤 昭宏(サトウ アキヒロ)

研究分野・テーマ/キーワード

高等教育、職業教育、青年期教育、学習支援、キャリアデザイン、探究的な学び

経歴

東京大学大学院教育学研究科修士課程修了(教育学)。ベネッセコーポレーションに入社後、子どもや保護者、校外教育に関する調査や学校教育に関わる編集業務に従事。現在、学習理論に基づく教材開発や自治体・高等教育機関との質保証に関する共同研究、研修開発に複数携わる。

論文/著書/報告

・佐藤昭宏(2021)「多面的な入試と学修成果の可視化」、追手門学院大学アサーティブ研究センター編、追手門学院大学出版会、第6章「学生の成長支援の在り方と条件の探索―「自走できる」学生の特性に関する質的比較分析―」,p91-111
・佐藤昭宏(2021)「『全員留学』における葛藤から得られた人間的成長のプロセスに関するTEM 分析―学生の人的ネットワークの変容に着目して、第20回 多文化関係学会報告
・富田知世・佐藤昭宏他(2014),高校時の学習行動と大学での学業適応の関連―教科学習と探究学習への取り組みに着目して―、公益財団法人 大学基準協会、「大学評価研究」第13号、p123-133
・佐藤昭宏(2013)、教訓帰納の自発的利用を促す通信教材の開発、,第55回日本教育心理学会総会、2013年、自主シンポジウム「教訓帰納の自発的利用を促す指導法の開発」(企画者:市川伸一(東京大学名誉教授)話題提供者:佐藤昭宏(ベネッセ教育総合研究所)、植阪友理(東京大学)、瀬尾美紀子(日本女子大)

社会活動

文科省「職業実践専門課程等を通じた専修学校の質保証・向上の推進事業」(2017-)「専修学校による地域産業中核的人材養成事業」(2016-2018, 2023-)事業推進委員。経団連「採用と大学教育の未来に関する産学協議会」委員(2019)。関東学院大学非常勤講師(2019-2023)。名古屋大学数理・データ科学教育研究センター「実践データサイエンティスト育成プログラム」学外担当教員(2020)。専門社会調査士。

所属学会

日本教育心理学会
日本教育工学会
日本教育社会学会
日本職業教育学会
多文化関係学会

学習​研究室

森永 純子

小野塚 若菜

森下 みゆき

杉田 美穂

劉 愛萍

小川 淳子

野﨑 友花

渡邊 智也

佐藤 徳紀

測定技術​研究室

室長 加藤 健太郎(カトウ ケンタロウ) 

研究分野・テーマ/キーワード

アセスメントの開発・運用において用いられる様々な統計的・数理的手法、特に項目反応理論に関連する心理測定学的手法の開発
→詳細は以下を参照
https://researchmap.jp/19-85-8

研究コラム
CBTによって変わる,広がる教育テストの可能性(2024.1.25)

経歴

ミネソタ大学大学院教育心理学科博士課程修了 Ph.D(教育心理学)
2009年よりベネッセ教育総合研究所研究員。 種々の教育アセスメントの設計・開発・データ分析に関わる。並行して心理測定(特に項目反応理論)に関する学術研究や教育活動を行っている。2018年より主席研究員、2022年より教育基礎研究室室長。

論文/著書/講演

【論文・著書】
山田剛史・川端一光・加藤健太郎(編著) (2021). Progress & Application 心理統計法 サイエンス社.
Kato, K. (2016). Measurement issues in large-scale educational assessment. The Annual Report of Educational Psychology in Japan, 55, 148-164.
加藤健太郎・山田剛史・川端一光 (2014). Rによる項目反応理論 オーム社.

【講演】
「テストによる測定再考」 日本テスト学会第19回大会 実行委員会企画録画講演「テスティングの現状と将来展望」, 2021.
「総合的評価のためのテストスコア合成の考え方」 名古屋大学 第3回教育基盤連携本部セミナー, 2017.

社会活動

日本テスト学会 理事・『日本テスト学会誌』編集委員
日本テスト学会『日本テスト学会誌』 編集委員
日本行動計量学会『行動計量学』 編集委員
日本行動計量学会『Behaviormetrika』 編集委員
日本教育心理学会 城戸奨励賞 選考委員(2021)
東京大学教育学部/大学院教育学研究科 非常勤講師
明治学院大学大学院心理学研究科 非常勤講師

所属学会

日本テスト学会
日本行動計量学会
日本教育心理学会
Psychometric Society
National Council on Measurement in Education
American Statistical Association

メディア報道/関連頁

ベネッセ教育総合研究所 マナブコラム「見えないものを測る」(https://berd.benesse.jp/special/manabucolumn/assesstest1.php

【受賞歴】
日本行動計量学会 杉山明子賞(出版賞)(2017)(https://bms.gr.jp/about/prize/

測定技術​研究室

加藤 嘉浩

堂下 雄輝

張 寓杰

村田 維沙

白砂 優希

北條 大樹

 

加藤 由美子

橋本 尚美

 


競争的資金等の不正への取り組みについて

研究活動および競争的資金等の不正への取組みに関する方針

 ベネッセ教育総合研究所では、「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン実施基準」(平成19年2月15日文部科学大臣決定、令和3年2月1日改正)および「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」(平成26年文部科学大臣決定)に基づき、公的研究費の適正な管理・運営等を実践する体制の整備・強化に取り組んでいます。

競争的資金の管理体制

最高管理責任者:株式会社ベネッセコーポレーション 代表取締役社長
【役割】
全体を統括し、競争的資金等の運営管理について最終責任を負う。不正防止対策の基本方針を定め周知すると共に、統括責任者に指示を行い競争的資金の管理・運営が適切に行われるようにする。

統括管理責任者:ベネッセ教育総合研究所 所長
【役割】
最高責任者を補佐し全体を統括する。不正防止対策を積極的に行い、基本方針に基づき具体的な対策を策定し実施する。

コンプライアンス推進責任者:ベネッセ教育総合研究所 所長(兼務)
【役割】
競争的資金の運営・管理について、統括責任者の指示の元、全ての構成員に対してコンプライアンス教育を実施し管理監督を行う。

通報窓口

【受付内容】
この通報窓口で受け付ける内容は、「科学研究費助成事業(科研費)」に係る研究活動における不正行為および研究費の不正使用」に限定します。

競争的資金等に係る研究活動における不正行為および研究費の不正使用とは、具体的に下記を指します。

・研究活動における不正行為:故意または研究者としてわきまえるべき基本的な注意義務を著しく怠ったことによる、投稿論文などに発表された研究成果の中に示されたデータや調査結果等の捏造、改ざんおよび盗用
・研究費の不正使用:故意もしくは重大な過失による競争的研究費等の他の用途への使用、または競争的研究費等の交付の決定の内容やこれに付した条件に違反した使用

【連絡窓口】

上記以外の内容に関しては、この窓口では受付することはできません。また、仮に通報いただいたとしても回答はいたしません。
ベネッセコーポレーションおよびベネッセグループ社員が上記内容に係る通報をする場合は、この窓口ではなく、「ベネッセグループスピークアップライン」から連絡してください。
※通報等を受け付ける際には、①通報者の氏名等、②不正を行ったとする者の氏名、③不正行為および不正使用の状況 ④不正とする根拠、⑤使用された競争的資金等について確認させていただくとともに、調査にあたって通報者に協力を求める場合がございます。

 

CRN

チャイルド・リサーチ・ネット

インターネットによる
「子ども学」研究所

ARCLE

ARCLE

ベネッセ教育総合研究所が
運営する英語教育研究会

CRET

CRET

特定非営利活動法人
教育テスト研究センター

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