特集

Between(株)進研アドが発刊する高等教育のオピニオン情報誌
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Betweenレポート 教養教育の現状

日本の大学に見る
教養教育改革の動き


大学設置基準の大綱化以降、日本の大学における「教養教育」の形は急速に変化した。
大綱化以前の形を残しつつ、時代に即して進化したものや、
欧米のリベラル・アーツ教育をモデルとしたものなど、その形はさまざまだ。
そこで、教養教育の現状を把握するため、取り組み状況を確認しつつ個別大学の動きを追い、
さらに、改革の方向性を編集部で独自に分類・整理してみた。

教養教育改革への取り組み状況

 2008年6月に発表された文部科学省の「大学における教育内容等の改革状況について」によると、教養教育の実施組織を設置している大学は、2006年度時点で全体の8割近くある。1991年の大学設置基準の大綱化以降、教養部を解体し、専門教育を重視する傾向にあったが、教養教育の重要性を認識し、見直す方向に変化していることがうかがえる。
 教養教育の充実を図ろうと、カリキュラムの再編に取り組み始めた大学も多い。文科省の調査によると、開設科目の内容は、「情報活用能力を育成」「心身の健康に関する科目」が多く、一般教養の枠を超えた科目が重視されている。

図
出典/文部科学省「大学における教育内容等の改革状況について」(2008年度版)
※大学院大学を除く710校を対象に調査。


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