ガラス張りの情報共有で指導法を年々グレードアップ

　2006年春――。茨城県立下妻第一高校の国公立大現役合格者は、123名に達した。100名の大台を超えるのは４年連続だ。「国公立大現役合格100名」という目標を達成でき、進路指導主事の小山茂先生（当時３学年主任）は「正直、ほっとしました」と心境を打ち明ける。

　「数値目標を掲げると、教師はもちろん、生徒や保護者にもインパクトがあります。当然、学年主任にはかなりのプレッシャーがかかります。しかし、あくまでも生徒が第１志望校に合格することが指導の基本。生徒が目標に向けて努力し、教師がしっかりと支援した結果として、最終的に100名という目標達成につながればいいと考えていました」

　下妻第一高校で初めて国公立大現役合格者が100名を突破したのは、03年のこと（図１）。以来「100」という数値が暗黙の了解となっていたが、２年前、あえて明確な数値目標を打ち出した。瀬端正男先生（当時３学年担任）はこう振り返る。

　「学年団のベクトルを合わせるためには目標が大事だと思いました」

　青柳正美校長も、「教師は生徒に『目標のない努力はない。目標があるから頑張れる』と話しています。それは教師も同じです」と、目標を明確化することの大切さを強調する。

　下妻第一高校は、旧制中学をルーツとする県内屈指の伝統校だ。元々「国公立大・現役志向」が強い土地柄でもある。生徒、保護者、そして地域のニーズが、結果としての100名という数値に集約されている。

　そんな下妻第一高校でも、大学進学実績が低迷した時期があった。00年、01年と連続して、国公立大現役合格者数が50名台に落ち込んだのだ。

　私立高校の台頭にも危機感を募らせていた下妻第一高校は、全校体制での学習指導、模試分析から面談までの流れのシステム化、進路指導と両輪である生活指導の徹底などを実践してきた（本誌03年10月号参照）。例えば、模試の分析結果を基に開かれる進学検討会には、学年団の全教師が参加。１学年約280名の生徒一人ひとりのデータを分析し、面談の資料を作成していった。こうして地道に築き上げてきた成果が近年、数値となって着実に花開いている。

　「指導の流れがシステム化しているので、初めて進学校に赴任してきた教師でも、スムーズに指導ができます。また、これらの指導システムが形骸化せず、機能し続けているのは、形だけでなく、意義も含めて全教師に共有されているからだと思います」（３学年主任・岩田隆先生）