こうした「現場重視」の改革の背景には、学内での徹底した議論があった。議論のきっかけは、2001年に「国立大学の構造改革の方針」として、国立大で再編・統合を進めることや、民間的発想の経営手法や第三者評価による競争原理の導入などが示されたことだ（P.５〜８参照）。これにより、学部の全教員が危機意識を高め、新しい時代を迎えるために何が必要か、小・中・高の現場の教師や県や市の教育委員会なども交え、何度も話し合った。その結果、課題として「学校現場との結び付きの薄さ」が浮かび上がったのだ。古田学部長はこう振り返る。
　「大学は地域の教員養成機関として、教師の卵である学生時代だけでなく教師になってからも支援することが今後ますます重要となります。この点で、大学、教育委員会、学校現場が共通した認識を持つことができました。だからこそ、学部の全教員が確信を持って改革に取り組めているのだと思います」