東京大学共同研究「学校教育に対する保護者の意識調査2008」
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 本調査の特徴

 本調査は、保護者の学校教育に対する意識を明らかにすることを目的に実施している。2004年と2008年の2回にわたり同様の調査を行っており、経年比較ができるような設計がなされている。

 本調査の特徴は、以下のようにまとめることができる。

 1.時代による変化を把握できる

 本調査は、時系列で調査することを目的として企画されている。学習指導要領の改訂前と改訂後において保護者の学校教育に対する意識がどのように変化しているのかをとらえることが可能である。


 2.小学校と中学校の保護者の違いを把握できる

 本調査は、全国の公立小学校と公立中学校に通う児童・生徒の保護者を対象としている。そのため、小学校と中学校の保護者による学校への意識の違いや、習い事や塾など学校外教育の実態についても比較をすることができる。

 3.保護者の属性による意識の違いを把握できる

 本調査では、保護者の学歴や経済的なゆとりなど、保護者の属性による分析ができるような設計がなされている。


※この調査は、朝日新聞社と共同で企画・実施したものである。なお、調査結果の分析にあたっては、東京大学社会科学研究所と共同研究を行い、その研究の成果をまとめたのが本報告書である。

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