「全学出動」という言葉の表皮をはぐと、内実は全く逆になっている大学も多い。立教大学の場合、全カリに関する意思決定システムと責任者に与えられている権限が、全学出動方式を実体あるものにしている。
　センターには、カリキュラムと予算の編成権、専任教員採用の人事権が認められている。部長は最高意思決定機関である部長会の構成員で、学部長と同様の発言権を持って大学全体の運営に関わる。現部長の山本博聖理学部教授は、こう話す。「学部の権限の一部をセンターに委譲するという考え方が組織に反映され、全カリを支えている」。
　各学部で強い発言力を持つ人たちが全カリ運営委員になることで、学部のエゴを抑えられ、協力を得やすくなる。立教大学にはもともとリベラルアーツを重んじる発想があったという。「教養ある専門人」ではなく「専門性に立つ教養人」を育てるという言葉は、何もこの改革でひねり出したものではない。多くの国立大学と違い、立教の教養教育改革がうまくいったのは、このような伝統に救われたと理解するしかない。