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文部科学省による大学教育改革支援策の一つにＧＰによる補助金の支援がある。初めてＧＰが公募された時、予想をはるかに超える大学が名乗りを上げた。当時の文部科学省の担当者は「これほど大きな反響があるとは思わなかった」と驚いていたほどだ。なぜ大学はＧＰに積極的に応募したのか。背景を整理すると、次のようになる。
第１の要因は1991年の大学設置基準の大綱化だ。これにより、大学は今まで以上に自由にカリキュラムを組めるようになり、キャリア教育や導入教育など、各大学の教育は多様化した。
第２に、補助金の配分方式が変わったことだ。それまでは、学生数と教員数に従いほぼ機械的に配分額が決められていた。それが、大学個々の実績が評価され、その結果に応じて補助金が配分されるようになった。大学からすれば、ＧＰは外部資金獲得面から見逃せないチャンスである。金額の多寡もさることながら、採択による宣伝効果も大きい。もしかしたら、一般助成金も科学研究費補助金獲得件数とともに、このＧＰの獲得件数で変わるかもしれない、と考えたのだろう。
第３に、18歳人口の減少とともに大学間競争時代が到来し、どの大学も新機軸を打ち出さなければ志願者を獲得できなくなった。学部・学科の名称に工夫を凝らすだけでなく、教育内容を見直し、その独自性を正面に立て、互いに競い合う時代となった。
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