中教審の学士課程審議をふまえ
学部長に改革の方向性を問う

　2008年12月に公表された「学士課程教育の構築に向けて（答申）」では、「学士レベルの資質・能力を備えた人材の養成」を目的とした教育を行うため、各大学に自主的な改革を求めている。すでに改革に着手した大学もあり、答申が出たことによって、今後、学士課程教育を見直す動きはいっそう進むと予測される。
　課題への取り組み方は、設置者、伝統や規模など、大学の属性によって異なると考えられる。学内の組織整備や教職員の意欲向上などに注力するだけでなく、学生の実態や自学を取り巻く環境を正確に把握したうえで、従来の教育体制・目的を根本から見直す必要がある。
　進研アド高等教育研究センターは2008年11〜12月、「学士課程教育の構築に向けて（審議のまとめ）」の内容を基に、学士課程教育の現状と、その構築に向けた取り組みの状況を把握するため、全国の国公私立大学の学部長を対象としてアンケート調査を行った。教育の目標、方向性、改革に向けた具体的な方策などについて質問。結果を、設置者、規模、学部系統、開学時期、学生の状況などの切り口で分析し、属性別の状況の把握を試みた。
　今回は調査結果の一部を中間報告し、次号で詳しい分析結果を紹介する。