８割以上が「学士課程審議」の方向で
大学評価に直接つながる施策を進めている

　進研アド高等教育研究センターは、2008年11〜12月、「学士課程教育の構築に向けて（審議のまとめ）」（学士課程審議）の内容を基に、学士課程教育の現状と、その構築に向けた取り組みの状況を把握するため、全国の４年制大学の学部長を対象にアンケート調査を行った。
　前号では、前編として、学士課程教育の現状と、構築に向けた取り組みのうち、全体傾向、設置者別、学部定員別に集計した結果を取り上げた。学士課程審議の内容は、８割以上が認知し、この方向で改革に着手している学部は全体の８割弱に上っている。特に国公立大学は、約24％が「おおいにあてはまる」と回答し、私立大学（約16％）に比べて反応が早かったといえる。
　具体的な方策として関心が高かったのは、「『学習成果』の目標を明確に掲げ、その達成に向けた教育課程の体系化・構造化」「学習意欲を高める双方向型の教育方法、体験活動の充実」「大学における初年次教育等の充実に向けた支援」「経済的に恵まれない優秀な学生に対する支援」で、いずれも９割以上が肯定した。
　教授能力の開発・向上策について、実施率が高かった施策は、「学生による授業評価」で約96％、「カリキュラムフレームや目標、シラバス作成等の理解」が約89％だった。「学生による授業評価の結果共有」も７割近くが実施。直接、大学評価につながる授業改善の取り組みが、先行して実施されているという現状が明らかになった。