今後、高校はどのような進路指導方針に基づき、生徒を指導していきたいと考えているのかを、高校教員調査から見てみる。
　「推薦・AO入試の受験者数」については、「今よりも増やす」１４．９％、「今と同程度」６２．０％、「今よりも減らす」２０．７％と、今と同程度でよいという回答が半数以上を占めた。進路指導方針としては、「生徒には、指定校推薦以外の推薦やAO入試は考えさせない」（「あてはまる」「ややあてはまる」）が１５．６％であった。図表11では、５７．８％が「推薦・AO入試の実施割合をもっと減らすべきだ」（「とてもそう思う」「まあそう思う」）と答えている。このような問題意識が、推薦・AO入試の受験者を「今よりも減らす」との回答につながっていると推測される。

　まずは、「AO入試、推薦入試における学力把握措置」が講じられることによる受験生の動向である。高校の６１．５%は、大学が「推薦・AO入試にもっと学力試験を課すべき」（「とてもそう思う」「まあそう思う」）と考えている（図表11）。

　高校生・保護者調査で、推薦・AO入試で学力試験の結果を用いて合否を決める場合の、受験校の選び方について尋ねた結果が図表12である。「レベルを落としてもよいから推薦・AO入試で学力試験の必要のない大学を受けたい」と思う高校生は１５．２%、保護者は１２．５%で、いずれも１０％台にとどまる。
　一方、「なんとか勉強して志望どおりの大学を受けたい」と思う高校生は６２．３％、保護者は６８．９％。「勉強しなければならないのなら、もっとレベルの高い大学を目指したい」と思う高校生も１２．６％、保護者は９．１％いる。「入りたい大学」ではなく「学力試験のない大学」という観点で大学選びをする高校生・保護者よりも、「勉強して志望校やレベルの高い大学をめざす」高校生・保護者のほうが圧倒的に多いことがわかる。
　高校教員調査でも、推薦・AO入試に面接や志望書に加えて「学力試験の結果も用いて合否を決める」としたら、生徒は学びに向かうようになると思うか尋ねたところ、「とてもそう思う」が１４．３％、「まあそう思う」が５４．１％で、合計７割弱が肯定している。推薦・AO入試の学力把握措置により、生徒は今以上に学びに向かうことが予想される。