次に、2008年９月に学部長を対象に実施した「大学生の能力育成に関する調査」（学部長調査）から、大学側の意識について考察する。

　図表６は、大学と社会との関係性に関して５段階評価で聞いた結果である。「卒業までに学生がどのような能力を修得することを目指しているのか教育目標を明確にして公開する必要がある」は、「とてもそう思う」が６３．２%を占め、「多少そう思う」を合わせると９５．８%に上る。ディプロマ・ポリシーなど、育成する人材像の明示について、意識が高いことがわかる。ほかに、「そう思う」（「とてもそう思う」「多少そう思う」）が９割以上だったのは、「社会から学生に求められる能力の変化に合わせて教育プログラムを変えていく必要がある」（９１．３%）、「教育の質を保証するために、安易な進級や卒業の認定は抑制したい」（９０．２%）であった。
　また、「求める能力や人材像について、企業側から積極的な情報提供がほしい」（７６．２%）と、社会からの情報発信を望んでいることがわかる。
　図表５と図表６を併せて見ると、大学と企業の間で、問題意識がある程度共有されていることがわかる。それぞれが、また、テーマによっては産学が協同して、問題解決に取り組み、求める人材像と育成する人材像を近づけていくことが期待される。