次に、就職率の公表度を見ていく。
　図表６は、2009年度卒業生の就職率を公表しているかどうかを示している。公表している３７．５％（130校）のうち、３校に１校が全学で集計していた（図表７）。　就職率は分母の設定によって大きく変動する。そこで、分母を何にしているかを調べた結果、「卒業生数」 ３．８％、「就職希望者数」５６．２％、「その他・不明」は４０．０％であった（図表７）。「その他・不明」には「卒業生数.進学者数」などが含まれるが、ほとんどは分母が不明だった。

　就職希望者数を分母にすると、内定が得られずに留年、進学やアルバイトなどの進路変更をした学生が除外されるため、実態が見えにくくなる。それ以上に、分母が何であるかわからない就職率が４割あるというのは問題だ。就職率は、進学者数、進路未定者数などと併せて公表するのが、情報の受け手にとって理想的なのではないか。
　今回の調査項目以外で、就職先の情報として掲載が目立ったのは、エリア別（勤務地、本社所在地、Ｕターン就職状況）、企業規模別（資本金、従業員数、上場・未上場）による人数や構成比である。
　一つの大学内でも、詳しい情報が載っている学部もあれば、就職情報が何も載っていない学部があるなど、公表内容やフォーマットが統一されていないケースが見られた。全学でまとめて掲載せず、学部・学科ごとのページに掲載されているケースもあり、これでは類似する複数の学部・学科（例えば、経済学部と経営学部、理学部と工学部など）を比較したいときに不便と思われる。