高校教員が進路指導において就職状況を重視することは、Between2010年春号の特集において指摘した(「高校の意識」の項参照)。さらに、本号7ページの図表2のとおり、高校教員と保護者が必要とする情報として、就職に関する項目は上位に挙げられているにもかかわらず、8ページの図表3では不足していると思う情報の上位にあった。
編集部では、就職に関する情報の公表は広報において重要であるという認識の下、それが各大学でどのように公表されているのかを独自に調査した。志望校が絞り込まれていない段階では、個別の大学に資料を請求して調べるのではなく、手軽に調べられる大学のウェブサイトから情報を入手すると思われる。そこで、本調査ではウェブサイトに掲載されている就職情報を対象とした。
調査項目は、就職先と就職率の情報の有無、データの年度、就職先の内容(業種、企業名、人数、職種の記載があるか)、就職率の内容(集計単位、分母)である。これらの項目について、4年制の国公私立大学666校のウェブサイトを調査した。
|