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報告書の概要
調査方法郵送法による質問紙調査 調査時期1992年７月・８月 調査対象全国。都道府県、市区町村。各レベルの教育委員会、教育センター・教育研究所等の中学校へのコンピュータ導入の担当者 有効回収数239票。ただし、回収率は不明。 ※おそらく、14％から15％。回収数を増やすため複数のルートで合計2,026機関こ対して調査票を流したが、重複して配布した数についての情報が得られなかったため正確な数字は不明である。 調査項目（１） ハードウェアとソフトウェアの導入方法と導入状況 （２） コンピュータの授業での活用：利用形態／可能性／問題点 （３） 教職員のコンピュータ活用能力と研修 執筆分担樋田大二郎（南山短期大学助教授 平成５年４月より聖心女子大学助教授) 第１章～第４章 |
調査報告書の目次・詳細
刊行のことば・目次 |
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本調査の概要 |
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本報告書の要約 |
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分析の道具となる変数について |
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第１章 ハードの設置とソフトの利用方法をめぐって１．コンピュータ･ハードを設置していない割合 ２．ソフトの選定方法 ３．望ましいソフトの購入方法 ４．ソフト･ライブラリ ５．ソフトの著作権についての意見 |
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第２章 コンピュータの授業での活用をめぐって
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第３章 教師のコンピュータ活用能力と研修をめぐって12．教師のコンピュータを利用した教育への心構えや 13．どのような目的の研究や研修をしているか 14．管轄地域内での教師の自主的な研究活動 |
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第４章 自由回答から15．コンピュータの利用方法に関連した回答 16．予算措置と関連した回答 17．ソフトウェアに関連する回答 18．学校間の交流、互換性に関適した回答 19．ハード･ウェアに関連した回答 20．教員の研修に関連した回答 21．学内のコンピュータ活用推進体制に関連した回答 22．コンピュータの学校での利用に対して |
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補足 学校教育へのコンピュータ導入の経過 |
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資料 調査票見本 |
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