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幼児期の家庭教育国際調査【2018年】

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調査の背景

グローバル化やIT化など、国際的に社会環境の変化が加速する中で、既存の知識を身につけるだけでなく、環境に柔軟に適応し、学び続け、課題を解決しようとする姿勢や力が必要と考えられるようになっています。そして、そのような力を幼児期から育むことの重要性が、世界的に注目されています。
ベネッセ教育総合研究所では、この姿勢や力を《学びに向かう力》として、2012年より、年少期から毎年、縦断調査を行ってきました。そのなかで、《学びに向かう力(非認知的スキル)》の形成のプロセスと、《生活習慣》や、《文字・数・思考(認知的スキル)》の相互影響の様子、保護者のかかわりの影響について明らかにしてきました。
2017年、研究対象を国外に広げ、社会文化的に異なる環境に暮らす幼児の《学びに向かう力》の発達状況と保護者のかかわりを把握することを目的に、日本・中国・インドネシア・フィンランドで調査を行いました。尺度は、2012年の国内調査(「幼児期から小学生の家庭教育調査」)で設計したものを、各国の文化・習慣に合うように留意しながら翻訳し、使用しました。また、幼児期の家庭での教育・養育の実態や、保護者の教育・育児意識も合わせて調査し、背景となる環境や意識の違いや共通点を把握しました。いずれの国も、各国の子どもたちが小学校に入学する月の1~3ヶ月前に時期を合わせて調査を行いました。

調査概要

調査テーマ
社会文化的に異なる4か国の《学びに向かう力》の育ちと、保護者のかかわりの関連について、各国の特徴と共通点を明らかにする。


 

調査企画・分析メンバー

 

〔全体・国内調査〕

無藤 隆 (白梅学園大学大学院特任教授)
秋田 喜代美 (東京大学大学院教授)
一見 真理子(国立教育研究所総括研究官)
榊原 洋一(お茶の水女子大学名誉教授、チャイルド・リサーチ・ネット所長)
荒牧 美佐子(目白大学准教授)

 

〔中国調査〕

朱家雄(華東師範大学名誉教授)
周念麗(華東師範大学教授)

 

〔インドネシア調査〕

Sofia Hartati(ジャカルタ国立大学教授)

 

〔フィンランド調査〕

Risto Hotulainen  (ヘルシンキ大学准教授)

 

〔分析〕

木村治生(ベネッセ教育総合研究所 主席研究員)
高岡純子(同研究所 主任研究員)
持田聖子(同研究所 研究員)
真田美恵子(同研究所 主任研究員)
久保木有希子(同研究所 研究員)
田村徳子(同研究所 特任研究員)

 

*所属、肩書きは2018年3月時点のものです。



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