初等中等教育研究室

初等中等教育研究室について

設立背景

初等中等教育研究室長邵 勤風

初等中等教育研究室は、1980年に「福武書店教育研究所」を設立して以来、「ベネッセ未来教育センター」「ベネッセ教育研究開発センター」などとして30年以上にわたり脈々と続けられてきた活動の流れを受け継いで、子ども(小学生・中学生・高校生)・保護者・教員の研究とその発信を行います。今までに実施した調査は400回を超え、長期にわたる経年比較や国際比較などの課題にも取り組んできました。これまで同様に、国内外の中長期にわたる教育環境の変化をとらえ、独自の研究に基づく的確な情報発信を担ってまいります。

目的使命

子どもたちは、今までにないほどの変化が激しい時代に生きています。情報化やグローバル化が進む社会の中で自立・協働し、新しい社会を創り出していくために、どのような資質・能力を育む必要があるのか。
また、保護者はどのようにかかわり、教員はどのように指導すればいいのか。初等中等教育研究室ではそうした問いに応えるべく、研究活動を行います。
そこで得た研究成果に基づいて、保護者や教育関係者、専門家の皆様とともに「子どもたちの成長と学び」を議論し、これからのよりよい子育て・教育のあり方を追求します。

研究領域と研究テーマ

小学生・中学生・高校生の学習や生活の実態、および意識
小学生・中学生・高校生をもつ保護者の子育ての実態、および意識
小学校教員・中学校教員・高校教員の指導の実態、および意識

研究テーマ(例)

<親子対象>

  • 「子どもの生活と学びに関する親子調査」
    (東京大学社会科学研究所・ベネッセ教育総合研究所共同研究「子どもの生活と学び」研究プロジェクト)

<子ども対象>

  • 子どもたちの学力、学習実態、学習意識に関する調査研究
  • 子どもたちの生活実態、生活時間に関する調査研究
  • 主体的な学びを成立させる学習方略に関する理論研究、および実証研究

<保護者対象>

  • 保護者の子育ての実態、教育観、校外学習選択に関する調査研究
  • 保護者の学校(公教育)に対する意識に関する調査研究

<教員対象>

  • 教員の学習指導・生活指導の実態、教育観、勤務状況に関する調査研究
  • 教育課程の改訂による指導の変化に関する研究

研究室概要

顧問

八木 義弘 (小学校教育、算数科教育)

深海 龍夫 (小学校教育、理科教育)

深町 芳弘 (中学校教育、数学科教育)

研究員

邵 勤風 (しょう・きんふう) 室長/主席研究員
初等中等教育領域を中心に、子ども、保護者、教員を対象とした意識や実態の調査研究に多数携わる。
これまで担当した主な調査は、「学習基本調査・国際6都市調査」(2006年~2007年)、「第3回子育て生活基本調査」(2007年~2008年)、「小中学生の学びに関する実態調査」など。近年、学校間連携といったテーマに関心を持ち、子どもの発達を踏まえ、学びの連続性を保障するために、周囲(親や教師など)の適切な支援の在り方を考えたい。

橋本 尚美 (はしもと・なおみ) 主任研究員
初等中等領域の子ども、保護者、教員を対象とした意識や実態の調査研究を担当。現在は、小学1年生~高校3年生の子どもと保護者を対象とした「子どもの生活と学び」研究プロジェクト(パネル調査)を担当している。
これまで担当した主な調査は、「学校教育に対する保護者の意識調査(朝日新聞共同調査)」 (2012年)、「第5回学習指導基本調査」(2010年)、「放課後の生活時間調査」(2008年)、「中学校選択に関する調査」(2007年)など。子どもの文化世界や学びの実態、子どもの成長環境としての社会・学校などに関心を持っている。

岡部 悟志 (おかべ・さとし) 主任研究員
これまで高等教育や社会人領域の調査研究を担当。結果は報告書のほか論文として学会誌等にも発表(~2012年)。その後、一般教育市場(産業)についてのリサーチに携わる(~2015年)。現在は、公立中学校と連携したタブレット教材を活用した学習記録(学習ログ)の可視化研究に取り組む。専門は教育社会学、社会工学(博士)。これまでの主な研究は、「若者の仕事生活実態調査」(2006年)、「家庭環境と能力形成の過程」(2008年、『社会学評論』59(3):514-531)、「企業が採用時の要件として大卒者に求める能力」(2010年、『大学教育学会誌』32(1): 114-121)、「高校生の大学進学希望と親の教育期待」(2014年、『現代高校生の学習と進路―高校の「常識」はどう変わってきたか?』 学事出版, 35-44)など。

中垣 眞紀 (なかがき・まき) 主任研究員
ファミコンやコンピュータ技術を利用したメディア教材の研究・開発・製作・事業開発に従事。その後公立中高一貫教育校適性検査分析など、小学校領域のカリキュラム・アセスメントについての調査研究に従事し、「ベネッセ発親子で伸ばす『本物の学力』2006年日経BP社発行」の執筆を担当。経営スタッフを経て、2013年より現職。「ICTを活用した学びのあり方」に関する調査・実証研究及び、「アクティブ・ラーニングを活用した指導と評価研究」を通じて、これからの社会に必要な資質・能力についての研究などを担当。これからの時代に求められる学びやデータを基にした学び方が学習者にとってよりよいものになることに強い関心をもって取り組んでいる。

佐藤 昭宏 (さとう・あきひろ) 研究員
初等中等教育領域を中心に子ども・保護者・教員を対象とした実態調査や教育市場、学習方略の自発的利用に関する調査・研究開発を担当。近年は文部科学省の委託事業や、大学・専門学校における教育の質向上に関する実践研究にも複数携わる。文部科学省「専修学校版デュアル教育推進事業」(2016~)、「職業実践専門課程等を通じた専修学校の質保証・向上の推進事業」(2017~)【受託先:一般社団法人 全国専門学校教育研究会】事業推進委員。最近の問題関心は、初等中等教育における「まなぶ」と「はたらく」の接続のあり方、学びを触発する「不便」・「手間」のデザイン。

松本 留奈 (まつもと・るな) 研究員
これまで乳幼児領域から高等教育領域まで幅広く、保護者や子ども、教員などの意識・実態に関わる調査・研究を担当。これまで担当した主な調査は、「第3回 大学生の学習・生活実態調査)」(2016年)、「大学での学びと成長に関するふりかえり調査」(2015年)、「第4回 幼児の生活アンケート」(2010年)など。これからの社会に必要な子どもの学びのあり方とそれを支える学びの環境に関心を持っている。

朝永 昌孝 (ともなが・まさたか) 研究員
これまで乳幼児領域から初等中等領域を中心に、保護者や子ども、教員などの意識・実態に関わる調査・研究を担当。また、教育市場(産業)の調査も経験。これまで担当した主な調査は、「第4回子育て生活基本調査(小中版)」(2011年)、「第4回幼児の生活アンケート」(2010年)、「子どものICT利用実態調査」(2008年)、「第4回学習指導基本調査」(2007年)、「第1回子ども生活実態基本調査」(2004年)など。子育て・教育に関わる人々のより良い社会環境のあり方や、それらの人々を取り巻く人間関係などに関心を持っている。

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